DJIの発展とドローンの未来

今回はドローンの会社として業界トップの中国の会社”DJI”の成り立ち、発展の過程を見ていくとともに今後この業界を引っ張っていくためにはどんなことをしていかなければならないのか。トップクラスの企業、DJIを知ろう!

 

DJIのこれまでの歩み

 

 

 

 

 

2006年創業の新興企業ながら、世界屈指の商用ドローン市場で70%ものシャアを持つ怪物企業、それがDJIだ。なぜDJIは大手相手に勝利し、この地位を築けたのか?その一つにはテクノロジー志向で創業から6年間はひたすらに技術の開発に取り組んだことが大きい。

創業者のフランク・ワンは香港科技大学の出身。卒業後に起業し、わずか数人のチームでフライトコントローラーの開発に専念した。12年のどき抜いた技術は高い評価を受け、瞬く間に先発メーカーを追い抜き、トップブランドに君臨している。

 

有能な社員は平均27歳

 

 

 

 

 

 

世界的企業に成長したDJIは現在、深圳で本社ビルの建設を進めている。日本をはじめ世界中に開発拠点をもつ同社が深圳にこだわるのはどんな理由あるのだろうか。

 

深圳は豊富な人材が魅力的だ。特にエンジニアは新しさと若さのある場所を求めている。社員の平均年齢は27歳。深圳だからこそ、これほど若く有能な人材を求められる。それに外国人も採用しやすい。なんとDIJの国際マーケティングチームは過半数が外国人なのだ。12年前には数人だったDJIだが、現在の社員数は1万2000人。その多くがエンジニアだ。人材を求めて海外にも目も向け、日本でも100人を雇用しているという。高度人材が最大の資産であるテック系企業にとって、深圳のアドバンテージは見逃せない。

ドローン界の王者DJIの今後の指標

 

ドローン市場を制したDJIは、続いてドローンの産業活用に注力している。農業、映画撮影、インフラ建設、エネルギー分野、公共安全という5つを主要分野に定めた。日本でも老齢化が進むインフラの点検にドローンが力を発揮すると期待されている。

さらにその先は???

 

 

 

 

 

 

ドローンは複数のセンサーで周囲の状況を認識し、機体を制御している。その技術は自動運転との類似も多い。中国メディアではDJIが自動運転車に参入するのではとも噂されている。
しかしやはり5年後、10年後の未来はまだどうなるのかはわからない。なぜなら深圳は40年で漁村から大都市に変わり、DJIはカメラのジンバルでも成功したが、ドローンの技術にこんな応用があるとは考えてもいなかったことであり、まだまだ未来には誰も予想もできない様々な可能性があるからだ。ここでカメラのジンバルとは英語で書くと「Gimbal」。これはもともと「1つの軸を中心として物体を回転させる回転台」を意味する単語です。これが、カメラや映像に関する文脈で使われる場合には「スムーズな映像を撮るための回転台付きグリップ」という意味になります。このようなジンバルを使うことで、撮影者が動いてもカメラを一定の向きに保ち、揺れや傾きを軽減できるので、スムーズな映像が撮影できるようになるというわけです。

 

 

 

 

 

 

若さを活かして様々なチャレンジを続けるDJI。その公式サイトには創業者の言葉が掲載されている。「未来、無所不能」(未来に不可能なことはない)

DJIがどのようにこれまで歩んできたかが分かったところで次にDJIが先月に発表にした最新のニュースを紹介する。

DJIは今後のドローンほぼ全機種に航空機接近感知機能を実装する

 

 

 

米国時間5月22日、ワシントンD.C.で行われたイベントでDJIが、ドローンによる人身事故を防ぐ計画を発表した。そのリストのトップにあるのは、AirSense技術を重量250グラム以上のすべての機種に実装することだ。それを来年の1月1日から有効にするという。

 

 

 

この機能はAutomatic Dependent Surveillance-Broadcast(ADS-B)信号を受信して、ヘリや飛行機の圏域内ならドローンの操縦者に警報する。航空機が発するその信号は数マイル先からでも検出できるので、地上のドローン操縦者よりも早く気づく。DJIによると、これはこれまでで最大のADS-Bのデプロイメントだそうだ。ADS-B受信機をドローンに載せる前には、空港でドローン関連の問題が度々起きている。1月にはヒースローの近傍で滑走路近くにドローンが目撃された。ドローンの保有者が爆発的に増えているので、多くの政府が危険な接近を避けるための法整備に苦労している。

日本でも先日皇居周辺上空でドローンが目撃されニュースにもなった。

 

このようにドローンを今まで作ってきただけであったのが、利用者が増えていくにつれてドローンを使う環境にも配慮していかなければならない。ただ飛べばいいだけでなく周りとの連携を今回のように進めていかなけばならないだろう。